保険マニアのお得な保険情報局

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元保険屋さんが保険の使い方やお金の増やし方をご紹介しています

「子どもに保険は必要?」と考える人におすすめする、整理する3つのポイント。

「子どもにも、保険って必要ですか?」


保険の営業マン時代、お客さんからよく質問されることがありました。


こういった場合、わたしは積極的に保険をご紹介していました。
今ではもちろん、私の一人息子にも医療保険を加入しています。


でも「本当に必要なのかな?」という方に向けて、保育士の意見を聞いてきましたので、参考にしながらご説明していきたいと思います。



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子どもの医療費


Child


特に小さい子どもは、病気や思いもよらない怪我をすることがしょっちゅうあります。
高熱で熱性けいれんを起こし、場合によっては身体や脳に麻痺が残ってしまった子どもも実際にいるので、単なる熱だと思っていても侮ることはできません。


経済的な側面で考えると、医療保険を加入せずに、子どもに起こりうる全てのケガや病気をカバーすることは難しいです。
しかしながら、公的な医療の補助制度がありますので、ほとんどの場合その制度で補えることが多いです。


災害共済給付制度


独立行政法人、日本スポーツ振興センターが運営する制度です。
保育園、幼稚園、義務教育学校や高校などの管理下でおこったトラブルに対して医療費、障害見舞金、死亡見舞金などの給付が行われます。
教育機関に在籍中の怪我や病気に関しては、ほとんど心配する必要はないと言えます。


国公立、私立をとわないため、どの教育機関を利用しても保育園・幼稚園から高校までは、一貫して保証されることになります。
この制度では医療保険では対象にならない軽度な怪我(授業、保育中にハサミで指を切る・遠足で虫に刺される等)でも対象になっています。


共済給付制度を利用すると、実質の事故負担額はゼロになりますが、給付金対象になるのは『学校(保育園、幼稚園)の管理下(通学を含む)』のみです。
学校から離れて、自宅にいる時や放課後友達と公園で遊んだ時に起こった怪我や病気は対象外となります。


地域の医療費補助制度


地域の医療費補助制度は『子ども医療費助成』『乳幼児医療費助成』など地域によって名称が違いますが、一言で言うと、子どもの医療費を自治体で負担してくれる制度です。


自治体によって内容が異なるので、出産や結婚を機に引っ越しを考えている方は、自治体のウェブサイトで制度をチェックしてみると良いと思います。
全国主要都市の子ども医療費助成一覧等を見てみると、自治体による違いがわかります。


mamanoko.jp



補助制度を受けれる基準のラインは『入院、通院ともに就学前まで』もしくは『通院、入院ともに15歳年度未満(中学生まで)』


ポイントはいくつかあります。


①子どもの年齢
②医療費負担の割合(1部負担が、あるかないか)
③所得の有無



現在、国の公的医療保険では、義務教育就学前では8割、義務教育就学以後には7割負担してくれます。
残りの2~3割を家庭で負担することになりますが、地域の医療助成制度がこの部分を負担してくれるので、実際は家庭で負担する子どもの医療費はゼロということになります。



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保険が必要になる場合


Emergency!


「子どもって医療費助成があるから、保険って必要ないんじゃないの?」と思う方もたくさんいると思います。
確かに医療費は助成により、全額または一部負担してくれます。


ですが万が一、入院した時の入院費が意外とかかるんです!


小さい子どもが入院した場合、小さければ小さいほど(0~2歳くらいの乳児)だと個室を選ぶことが多い
差額のベッド代は健康保険や助成の適用外なので、もちろんその費用は支払わなければなりません。


入院が長引けば、費用の負担も大きくなります。
他にも食事代、交通費、その他消耗品、兄弟がいる場合には託児代など、いろんな費用がかかってきます。

実際に入院をしたら…


Inauguración del Hospital Municipal de Chiconcuac


それでは入院を想定して実際に一体いくらかかるのか、必要な医療費例をまとめてみました。

費用 備考 乳児医療
医療費 手術代や入院費
食事代 自治体によって乳児医療の対象
差額ベッド代 1泊1万円以上 ×
付添人ベッド代 布団代(1,000円前後) ×
交通費 タクシー代
その他消耗品代 入院に必要な着替え、タオルなど


小さい子どもが長期で入院した場合は金額もそれなりにかかることが分かりますが、入院する割合は少なくなります。
保育士の経験によると、0歳児で入院する子は10人いたら、1年間で1人、1歳児だったら20人に1人くらいです。
さらに、幼稚園の年代(3歳児以降)になると入院の可能性は一気に低くなります。


極稀ですが、保育園に通い始めた子どもが、風邪を引き、肺炎になりかけて近くの大学病院に入院したことがあります。
肺炎をこじらせてので、入院が長引きました。


小さいので当然個室。
費用もそれなりに高かったと、後から聞いたことがあるそうです。
もう有給ないんですよ…とお母さん大変そうでした。

まとめ


Cute III



先ほどのような稀なケースもありますが、子どもの入院率が低いことや、医療費助成制度が充実していることから、これらの制度がある期間中、加入の必要性は低いと言えます。


・住んでいる地域の医療制度があまり整っていない
・先天的な病気の疑いがある
・地方自治体の医療費補助制度が終わった


上記の場合以外は、医療保険に焦って加入する必要はないと思います。


しかし、保険があるとやはり安心です。
といっても、保険料もそれなりにかかってきますので、保険の加入を検討される場合は必要性の低い子どもより、夫婦の保証を手厚くする(見直す)ことをお勧めします!


それでもやっぱり不安…という方は、現在住んでいる地域の乳幼児、義務教育就学児の医療補助制度が切れるタイミングで、保険の加入を検討してみるといいと思います。


保険は保険会社によっていろんな特徴があり、一体どれにしたらいいの…?と、迷われる方もいると思います。
気になったところには、なるべく相談相談することです!
予算やどういった保証があるのかなどなど。


心配事などはとにかく相談してみてください!
信頼できる担当者についてはいつでもご紹介しますのでご連絡ください。



参考リンク


このブログ記事以外にも、保険や投資商品を独自の視点でご紹介しています。下記リンクも参考に。


www.hokenmania.net

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