保険マニアのお得な保険情報局

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元保険屋さんが保険の使い方やお金の増やし方をご紹介しています

【医療保険が不要な3つの理由】まだムダな医療保険に加入していませんか?

こんにちは、保険マニアです。
このブログでは、もし自分がお客さんだったら聞きたいと思う「保険の使い方」や「お金の増やし方」をご紹介します。


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普段、テレビや新聞を見ていると、保険会社のCMがよく流れています。

「今の保険を見直したら、保険料が安くなりますよ」とか、
「60歳の方でも医療保険に加入できます」など、

広告を見ている視聴者にとって、興味を引くキーワードで構成されています。


それらの広告は保険に加入してもらうことが目的であり、給付金や保険金(お金)の受取り方や、保険の使い方(払済や契約者貸付など)について一切触れていません。


でも、よくよく考えてみると、保険に加入するお客さんにとって、加入することが目的ではなくて、何かがあったときに保険でカバーすること(お金を受け取ること)が大切なはずです。


それは「万が一(死亡)の保障」かもしれないですし、「がんの入院や手術」かもしれません。人それぞれだと思います。



本来であれば、保険に加入したときの担当者がその役割を担うのかもしれません。

しかしながら、担当者がお客さんを一生涯担当することは、異動や転職、定年などさまざまな理由から難しいと思います。


また担当者によっても「経験」「知識」「スキル」の差があります。

同じ保険に加入しているにも関わらず、受け取るお金の額に差が出ることがあります。


これは不公平ですよね。


そこで、このブログを通じて、「保険の使い方」や「お金の増やし方」をご紹介します。

実際に、自分でも試していることばかりです。


このブログを見て、ご紹介する保険に興味を持っていただくことはとてもうれしいことです。


また、保険の営業マンや乗合代理店(複数の保険会社の商品を取り扱う保険ショップ)のオーナーの方であれば、お客さんとの話題に使っていただいて少しでもお役に立てればと思います。

医療保険って、必要?ムダ?


では早速、お役に立つ情報をご紹介していきます。

今回は入院や手術のときにお金を受け取れる医療保険について取り上げます。


今さら、医療保険と思われる方もいることでしょう。

ほとんどの人が加入しているこの医療保険、実はとても奥深いものなのです。その理由はこれから説明します。


いつかは入院するかもしれないから、そんなときのためにお金がかかると大変だからといって、医療保険に加入している人が多いかと思います。


でも、

実はそんなことを考える多くの人が入院をしたことがありません。



入院したときの手術代や入院費用を払ったことがなければ、医療保険を使ってお金を受け取ったことがありません。

つまり、医療保険に加入する多くの人は恩恵をあずかったことがないわけです。



そのような保険、必要でしょうか?

もし必要ないなら、保険をやめてしまって、代わりに保険で浮いた分を貯金してみてはいかがですか?



では、すぐに保険をやめてしまう前に、入院した場合どれくらいのお金がかかるのか実際に見てみましょう。


実際に入院した時の患者が負担する費用


例えば、盲腸を切る手術で入院した場合、30万円の費用がかかったとします。


① 健康保険の適用(自己負担3割)

ここで患者さんはすべての費用を負担しなければならないかというと、決してそういうわけではありません。


どういうことかというと、会社に勤めている方であれば、会社の「健康保険」がありますので、実際に病院で支払うお金は約10万円となります。


自己負担額(支払う割合)は3割となります。


自営業者の場合は国民健康保険という仕組みに加入しています。

制度は少し異なりますが、自己負担は健康保険と同じ3割となります。


これは本当に便利な制度です。


② 高額療養費制度

次に健康保険に加えて、「高額療養費制度」(病院でかかる費用が高額になった場合、お金が戻ってくる制度)というすばらしい仕組みがあります。


これは下記の表のとおり、所得金額(月収)に応じて医療費の自己負担額の上限が決まるということです。
(例えば、年収が700万円だとすると、自己負担額は約8万円となるので、先ほどのケースで自己負担額が10万円の場合、2万円が手元に戻ってきます)


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(出所:厚生労働省保健局)


しかもこの8万円という自己負担額は3か月目までとなります。

4か月目はどうかというと、同じような状況で費用が掛かった場合の上限額は約4万4千円に下がります。


つまり、「高額療養費制度」は長期的な入院で、病院での費用が高い場合にはとても助かるものだということです。


③ 付加給付

ここからさらに自分で支払うお金が減る仕組みがあります。

それは企業独自の健康保険組合が設ける「付加給付」です。


これは国民健康保険にはない制度です。



先ほどの場合(年収700万円の区分)、通常の健康保険では自己負担額が約8万円でした。

一方、付加給付のある健康保険組合の場合、自己負担額は2万円となる場合があります。組合によっては5,000円というところもあります。驚きますね。


病院での支払いがひと月に2万円とか5,000円であれば、保険なんかに入らずに、貯金の中から払えそうじゃないですか?


医療保険は毎月3,000円くらいというのが相場です。

もし30年間支払い続けたとすると、合計108万円となります。

何気なくずっと払い続けていると結構大きな金額になります。


幸運にも(?)、保険会社からお金をもらうこと(入院か手術をした場合)ができれば、入っててよかったなと感じるかもしれません。


一方、健康な身体でケガなどをしなければ、お金を受け取ることはなく、しかも保険料は掛け捨てなので何も残りません。



であれば、自分が所属している会社の健康保険の仕組みを調べて、十分な保障が備えているのであれば、医療保険なんて加入する必要はないのでしょうか?


ただ調べてみて、不安になるようであれば不足する部分をカバーするような保険(例えば、がん保険)に加入することはとても大切だと思います。



ぜひ一度会社の健康保険を調べてみて下さい。


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